経営戦略に有効なフレームワーク8選!活用方法や分析の目的

経営戦略に有効なフレームワーク8選!活用方法や分析の目的

経営戦略とは、企業を成長・存続させるためには、置かれている環境の下、進むべき方向性を客観視し見定めて進んでいくことです。
企業が持続的に競争に勝っていくために、目的を達成するためのシナリオでもあります。フレームワークを用いて進むべき方向性をしっかりと考える必要があります。

本記事では、経営戦略の策定に活用できるフレームワークを8選紹介します。

経営戦略の必要性

  • 世界では企業を取り巻く環境が脅威の変化を遂げ、市場はニーズ・AI人工知能の普及・人材育成・組織など経営状況は変化するため
  • 客観的な視点で分析を行い、効率的に戦略を策定する機会が必要なため

経営戦略のフレームワークを目的に合わせ自社の分析をしていきましょう。

フレームワークをビジネスで活用する強み

フレームワークを経営で活用する利点は多方面で活かされます。

  • フレームワークを活用して客観的な経営を分析することができる
  • 必要な情報だけを収集し、効率的に戦略を策定できる
  • フレームワークは課題を共有できる利点がある
  • フレームに当てはめて考えることで組織の課題や共通認識が生まれる
  • 市場を分析し、自社の強み・弱み、リスクを事前に識別できる

経営戦略に有益なフレームワーク8選

経営戦略に代表的なフレームワーク8つ分析一覧を紹介します

  1. SWOT(スウォット)分析
  2. 3C(スリーシー)分析
  3. PEST(ペスト)分析
  4. 4P(フォーピー)分析
  5. マッキンゼーの7S(セブンエス)モデル
  6. VRIO(ブリオ)分析
  7. STP(エスティーピー)分析
  8. ポーターの基本戦略

SWOT分析(スウォット)

SWOT分析(スウォット)

SWOT(スウォット)とは以下の単語の頭文字を組み合わせたものです

     

  • 「強みStrength(自社サービスの強み)」
  •  

  • 「弱みWeakness(自社サービスの弱み)」
  •  

  • 「機会Opportunity(自社にとってプラスの外的要因)」
  •  

  • 「脅威Threat(自社にとってマイナスの外的要因)」

自社を取り巻いている外部環境の機会・脅威の分析を行い、外部環境の結果をもとに自社の能力、組織文化、自社商品といった内部環境の強み・弱みをピックアップし、ビジネスにどう影響を与えるのか分析する。
分析に基づき事業の課題・改善点・将来性・目標といった複数要素を正しくみつけることができるフレームワークです。

強み Strengthは顧客の視点に立ち、自社商品が成長する理由や競合と差別化できている要素を考える。
弱み Weaknessは自社内部を客観的にみると良い。他社にあり、自社にないことや課題としていることを考える。
機会 Opportunityは自社にとって有益になり得る市場・環境の変化、変化に伴う他社の動向分析をする。
脅威 Threatは競合の出現により自社の強みへの影響が考えられる市場環境の変化による他社の動向分析をする。

SWOT分析の目的・理由

SWOT分析が重要視されるのには、以下の目的と理由があげられます

  • 戦略策定や経営資源の最適化を行う
  • 自社の既存事業の改善点が見つかる
  • 将来的なリスクが導き出せる
  • 顧客ニーズや市場環境の変化に対応できる戦略を導き出せる

新規の事業の立ち上げや事業の改善、策定などの場で役立つフレームワークです。

3C分析(スリーシー)

3C分析(スリーシー)

3C(スリーシー、さんしー)分析とはマーケティング環境分析に使うフレームワークです

  • 市場環境・顧客(Customer):業界の市場規模、成長性、顧客のニーズ・行動分析
  • 自社環境(Company):自社の企業理念、強み・弱みはどこにあるか、現状分析
  • 競合環境(Competitor):競合各社の特徴・現状、注意すべき企業、今後予想される動向分析

3C分析の目的

3C分析を用いて自社の強み・弱み、競合企業の戦略や市場、顧客ニーズや行動を調査分析し、顧客のニーズや競合企業の動き市場への参入の戦略を考える基礎となります。また新規事業の立ち上げや戦略を見直す場面でも有効に機能します。

PEST分析(ペスト)

PEST分析のフレームワークは、自社に与える影響やマクロ環境の変化に対応するために、事業戦略の策定をする際に役立ちます。
大きい視点からアプローチを行う外部環境(マクロ環境)の分析に該当します。

 

PEST分析(ペスト)
P 政治的要因Politics/Political(国の政策や規制緩和、政府の動向変化が市場へ与える影響)
E 経済的要因Economy/Economical(景気、経済成長率、消費の変化が市場の需要供給へ与える影響)
S 社会的要因Society/Social/Cultural(文化・社会に関連した情報やライフスタイル面の変化が市場のニーズに与える影響)
T 技術的要因Technology/Technological(特許や技術革新の進化が市場競争や製品開発に与える影響)

PEST分析の目的

マクロ環境(外部環境)分析のため、長期的な視点で使用するフレームワーク

  • 市場を形成するマクロ環境要因の変化を把握し、この変化は市場にどう影響を与えるか予測ができる
  • マクロ環境の時代に即した事業や製品を分析し課題を検討することで、市場の生き残りを目指せる

4P分析(フォーピーぶんせき、よんピー)

4P分析(フォーピーぶんせき、よんピー)

4P分析とは企業の視点で自社の製品・サービスを分析し、具体的マーケティング戦略を検討する際に活用されるフレームワークです。
上記の4つの要素から構成されます。

4P分析の進め方

具体的な4P分析の進め方について解説します

 

 

4Pの要素具体的な進め方
Product(製品・サービス)顧客が価値を感じる製品やサービスを考える
Price(価格)競合の価格戦略、市場価格の動向、製品やサービスを考え、ターゲット市場に最適な価格戦略を選ぶ
Place(流通)ターゲット市場の特性や顧客の行動を分析・理解し、流通経路の細分化で選定する
Promotion(販売)ターゲットとなる顧客のメディア利用や購買動機を分析し、広告・デジタルマーケティングを活用し、製品やサービスの認知度を高めるなど販促戦略を立てる

マッキンゼーの7Sモデル(セブンエスモデル)

7Sモデルとは、企業には経営戦略など3つのハード面と、組織風土や価値観といった4つのソフト面があると捉え、それら7つの構成要素から企業に最適な事業戦略を分析ができるフレームワーク

  1. Strategy(戦略):ハード面
  2. Structure(組織構造):ハード面
  3. System(システム):ハード面
  4. Shared Value(共通の価値観):ソフト面
  5. Skill(スキル):ソフト面
  6. Staff(人材):ソフト面
  7. Style(組織風土):ソフト面

7Sフレームワークの活用目的

マッキンゼーの7Sフレームワークを導入すると、下記のような期待が得られます

  • 組織の現状や課題の分析ができ、改善点を具体化できる
  • 取り組むべき優先順位の課題が明確になり、経営資源の選択と集中が可能になる
  • 従業員の課題を明確にし、必要な人材育成を行うことで、仕事に対するモチベーションの向上の期待

VRIO分析(ブリオ)

VRIO(ブリオ)分析とは企業の持つ4つの経営資源の視点から強みを明確にするフレームワークです。
SWOT分析と併用すると、整理と分析の両面から強化されます。

以下の4つの視点から評価を行う

  1. Value(経済的価値)
  2. Rareness(希少性)
  3. Imitability(模倣困難性)
  4. Organization(組織)

VRIO分析の目的

目的は以下の通りです

  • 企業が自社の強み・弱みを明確にし、具体的な計画を立てることができる
  • 市場でどのように価値を生み出し、競合各社と差別化を図れるか理解を深めることができる
  • 経営状況を常に把握し、経営戦略の立案や見直しに役立つ

STP分析(エスティーピー)

STP(エスティーピー)分析とは、市場を細分化し、顧客ニーズを的確に把握できるマーケティングにおける代表的なフレームワーク

  • Segmentation(セグメンテーション):市場を細分化する
  • Targeting(ターゲティング):細分化した市場の中でターゲットとする市場を選択
  • Positioning(ポジショニング):競合他社との関係から自社の立ち位置を決定

STP分析の目的

以下の理由から積極的にマーケティング分野で活用されています

  1. 顧客のニーズを把握し整理が可能となり効果的にアプローチできる
  2. 自社の強みを明確にできる
  3. 競合他社との差別化ポイントを特定することができる

ポーターの基本戦略

ポータの基本戦略とは、経営学者マイケル・ポーター氏が提唱した、競争戦略を築く3つの分類した戦略を示すフレームワークのこと

以下の3つの戦略に分類される

  1. コスト・リーダーシップ戦略:低価格・低コストな商品やサービスを提供し優位に立つ戦略
  2. 差別化戦略:自社の商品やサービスの独自性、ブランドを確立し他社と差別化を図る。機能性、技術力、イメージなど
  3. 集中戦略:コスト削減を目指す「コスト集中戦略」と他社と差別化を目指す「差別化集中戦略」がある。特定範囲に顧客を絞り込み、自社の経営資源を集中させる戦略

企業を存続させる上ではいずれかの戦略をとり、競争優位に立つことが重要になります