↑会議で、突然『EBITDA』って出てきてアセったことはありませんか？
そもそも『EBITDA』って何？ なんて読むの？ 会社の何がわかるの？ 計算方法は？ あなたの疑問をわかりやすく解説します！
目次
EBITDAのイロハ
１．EBITDAの読み方
一般的な読み方は、「イービットディーエー」、もしくは「イービットダー」ですが、外資系企業などでは、時々「イビトゥダ」、「イビッダ」と読む人もいるようです。
２．EBITDAでわかるもの
EBITDAは、企業が１年間でどれだけの利益（キャッシュ）を生み出したかを表しています。つまり、その企業の「本当の稼ぐ力」を表しています。
「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」の頭文字で、それぞれの単語の意味は次のとおりです。
日本語では、「利払い前、税引き前、減価償却前利益」という意味になります。
計算式でいうと、
EBITDA＝「利益」＋「利息」＋「（有形・無形の）減価償却費」
と表せます。
※さらに「特別損失」を足し戻したものを「調整後EBITDA」といいます。
３．なぜ「利息」「税金」「減価償却費」を足し戻すのか？
ひと言でいうと、各国で、税制（税率）や減価償却費のしかた（会計基準）などに違いがあるからです。
利息（I：Interest）を足し戻す理由
資金の調達方法による有利・不利をなくすためです。
借入金が多い企業は支払い利息が大きくなり、一方、自己資金で経営する企業はゼロとなります。支払い利息を足し戻すことで、どうやってお金を集めたかに関係なく、事業そのものが生み出した利益を純粋に比較できるようになります。
税金（T：Tax）を足し戻す理由
通常、税率は国や年度によって異なるので、それらの違いを取り除くためです。
→税金を足し戻すことで、国や地域による税率の違いを排除でき、純粋なビジネスの収益性をグローバルな基準として比較しやすくなります。
減価償却費（D・A：Depreciation / Amortization）を足し戻す理由
過去の設備投資のタイミングや、会計ルールの違いによる影響をなくすためです。
減価償却費は、過去に買った設備などの費用を複数年にわたって経費処理するもので、現在のお金（キャッシュ）の支出を伴わないからです。
また、償却方法（定額法や定率法など）は企業が選べるため、同じ設備でも利益が変わってしまうことも理由です。
これらを足し戻すことで、実際の現金の動き（＝キャッシュフロー）に近い、純粋な収益力（＝「本当の稼ぐ力」）を把握できます。
これらの理由から、EBITDAは国・税制の違いを極力取り除いた、世界規模の公平な指標（インデックス）と見なされて大変重要視されています。
『EBITDA』はどんな時に使えるか？
企業の買収・合併（M&A）のとき
Ｍ＆Ａなどで、買収しようとする企業の価値を評価するときには非常に重要な指標となります。
企業価値（EV=買収コスト）をEBITDAで割った「EV/EBITDA倍率」という指標は、買収にかかるコストを何年で回収できるかを示す目安となります。
世界規模で企業の収益性を比較するとき
EBITDAは、国による税率や金利水準、会計上の減価償却ルールの違いなどを取り除いていますので、異なる国の企業間の収益性を比較するときに有用です。
設備投資が多い業種を比較するとき
製造業などは、起業時から大規模な設備投資が必要で、減価償却費が大きくなりがちですが、EBITDAは減価償却費の影響を取り除いているため、設備投資の規模に左右されずに純粋な収益力として比較できます。
EBITDAの注意点
1.キャッシュフローそのものではない
EBITDAは、「本当の稼ぐ力」＝「キャッシュ創出力」を示していますが、会社に最終的に残る現金（フリーキャッシュフロー）ではないという点に注意が必要です。
企業は、EBITDAから税金や借入金の利息、現金で支払った設備費などを支払う必要がありますので、当然、その分だけ現金（キャッシュ）は減っています。
2.過剰な設備投資のリスクを見落とすリスク
減価償却費を足し戻すため、企業が「将来キャッシュを生まない無駄な設備投資」を続けていても、指標が良く見えてしまう罠があります。この点にも注意が必要です。
３．負債（借金）の多さが見えない
EBITDAは利息の支払いを差し引く前の利益なので、借入金が多すぎる企業の財務リスク（倒産リスクなど）をこの指標単体で見抜くのは困難です。
EBITDAに関連したほかの重要な指標
１．EV/EBITDA倍率（イーブルイ・イービットディーエー）
企業の買収価格（EV）が、その企業の稼ぐ力（EBITDA）の何年分にあたるかを示す投資指標です。
EV（Enterprise Value：企業価値）
計算式
時価総額 ＋ 有利子負債 － 現預金
意味：企業を丸ごと買収するために必要な実質的な買い取り総額
主にM&A（企業の買収・合併）や国際的な株価比較で、「企業価値が割安か割高か」を判断するために広く用いられます（「マルチプル」や「簡易買収倍率」とも呼ばれます）。
計算式
企業価値（EV） ÷ EBITDA
指標の目安と見方
日本の株式市場や中小M&Aにおける目安は以下の通りです。
一般的な目安
8倍 〜 10倍 が標準水準
割安の判断
企業の業績に対して倍率が低いほど割安
割高の判断
倍率が高いほど割高（成長期待が高い企業も高くなりやすい）
※「EV/EBITDA倍率が5倍」であれば、買収費用を5年間の本業キャッシュフローで回収できることを意味します。
２．EBITDAマージン（EBITDA率）
EBITDAマージンは、売上高に対して「支払い利息・税金・減価償却前」の利益（EBITDA）が占める割合を示す財務指標です。
本業でどれだけ効率的に現金（キャッシュ）を生み出しているかを測り、企業本来の稼ぐ力を評価する際に役立ちます。
計算式
EBITDA ÷ 売上高 × 100
目安
全業種の中央値はおよそ 9.2%（一般的に約10%〜15%程度あれば良好な水準）
IT・サービス業: 設備投資が少なく済むため、マージンが高くなる傾向があります（20%〜30%が目安）
製造業・小売業: 減価償却費の負担や仕入れコストがかさむため、マージンは低めに出る傾向があります（10%〜15%程度）。
営業利益率との違い
通常の「売上高営業利益率」は、設備投資による「減価償却費」が引かれた後の利益で計算されます。そのため、大規模な設備投資をした直後などは利益率が一時的に下がってしまいます。
一方でEBITDAマージンは、減価償却費を足し戻すことで、国や地域による税制や金利の違い、および設備投資の時期に左右されない純粋な収益力（キャッシュを創出する力）を比較できるというメリットがあります
まとめ
EBITDAは、企業の「本当の稼ぐ力」を見るための指標（インデックス）で、「営業利益＋減価償却費」で算出できます。
会計基準が違う国と国との企業や、設備投資の状況が異なる企業間を比較する際や企業のM&Aでとても役立ちます。
ただし、EBITDAは支払い利息や設備投資の負担を反映しないため、万能な指標ではありません。
企業価値の算定や買収判断では、ほかの財務データも精査して慎重に行いましょう。
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